第24回

正解：3

1. 精子の受精能力は射精後約3日間（72時間）である。
2. 卵子の受精能力は排卵後約24時間以内である。
3. 受精は卵管膨大部で起こる。
4. 受精後着床までの期間は約1週間（6～7日）である。

正解：4

1. 脳血管造影では、鼠径部から経皮的に大腿動脈を穿刺してカテーテルを挿入する。検査前はカテーテルを挿入する部位の剃毛をおこなう。
2. 検査当日は食事を控える。午後からの検査の場合も昼食は控える。
3. 検査は局所麻酔でおこなわれるため、患者の意識ははっきりしている。看護師は造影剤の副作用の出現や、急変の可能性などを考えておく必要がある。そのため、患者に声かけなどをおこないながら全身状態を観察する必要がある。
4. カテーテル穿刺部以下の動脈閉塞をきたす可能性がある。そのため、検査後も足背動脈の拍動を触知することで、循環動態を確認することが必要である。

正解：３、４

Ａさんは視野の狭窄を主訴としており、緑内障や網膜剥離が考えられる。一般的には眼圧が上昇して頭痛や悪心を伴う原発閉塞隅角緑内障が多いが、眼圧が正常よりやや高値で自覚症状を訴えることがほとんどない原発開放隅角緑内障や、眼圧が正常の正常眼圧緑内障などもある。どれも視神経が障害され、視野の狭窄が認められ、失明に至ることもある。また、網膜剥離では眼圧が低下していることが多く、剥離した部分に相当する視野が欠損し、放置すれば失明に至ることもある。

1. 脳波検査は脳の電気活動を測定・記録する検査である。この検査が有用なのは、てんかんと意識障害がある場合である。Ａさんにはどちらも症状が認められないことから診断に必要ではない。
2. 色覚検査は色覚異常者を検出する検査である。正常者には区別がつく色でも、異常者には区別しにくい色を使って、数字や文字、図形を用いて、異常の種類や程度を測る。Ａさんには色覚異常に関する症状がないため必要ではない。
3. 眼圧測定は、点眼麻酔後に眼圧計を角膜に当てて測定する圧平眼圧計や、空気を角膜に噴射する空気眼圧計などがある。Ａさんには緑内障や網膜剥離が考えられるため、眼圧を測定する必要がある。
4. 眼底検査は検眼鏡によって、網膜、脈絡膜、視神経乳頭を観察する方法である。Ａさんには視神経異常や網膜剥離が考えられるため、眼底検査が必要である。
5. 眼球運動検査は眼筋麻痺によって眼球運動が障害され、眼球に偏位が生じている場合などに用いる。ものが二重に見える複視を訴えることがあり、他覚的にも眼球偏位を認められる。Ａさんには症状が認められておらず、診断に必要ではない。

正解：３

1. 恐怖とは現実または想像上の危険などに対する感覚のことである。
2. 行動抑制ではなく自殺念慮につながる抑うつ状態である。
3. 自殺念慮はいろいろな精神障害にみられるが、うつ病相に見られることが多い。その背景には気分のひどい落ち込みや罪悪感、絶望感などがある。「死にたい」や「自分は生きている価値がない」などの言動から自殺念慮を考える。
4. 被害妄想とは他人から害される、といった被害的な一群の妄想で、関係妄想、被毒妄想、嫉妬妄想などがある。

正解：４

1. 65～69歳の女性で就業している者の割合は29.8％で、70～74歳の女性で就業している者の割合は18.0％である。
2. 高齢者の中で就業している男性は27.9%で、女性は13.2%である。就業していない者の割合が多い。
3. 就業していない者のうち就業を希望している高齢者は、65～69歳は男女ともに10％程度で、70～74歳も男女ともに10％程度である。65～69歳の就業している者のうち、非正規職員・従業員の割合は78.0％である。70～74歳の就業している者のうち、非正規職員・従業員の割合は72.4％で、成人期より多い。
4. 65～69歳の就業している者のうち、非正規職員・従業員の割合は78.0％である。70～74歳の就業している者のうち、非正規職員・従業員の割合は72.4％で、成人期より多い。

正解：１、５

従来のICIDH（WHO国際障害分類の障害構造モデル）では、疾患（脳卒中）→機能・形態障害（言語障害）→能力障害（字が書けない）→社会的不利（社会参加できない）、というように一方向的な流れがあり、障害は社会的不利になるためマイナスなものである。そのため、障害というマイナスを改善するという考え方であった。ICF（国際生活機能分類）とは生活機能という考え方である。生活機能とは「人が生きること」全体であり、健康とは「生活機能」全体が高い水準であることを示す。生活機能は「心身機能・構造」「活動」「参加」の３つの包括概念とする。

正解：１

1. 医療保険における医療給付は、原則３割の自己負担がある。
2. 医療保険は国民皆保険が原則である。高額療養費も例外ではなく、原則全年齢が対象となる。
3. 市町村国民健康保険は地域保険である。職域保険は健康保険や共済組合保険などである。
4. 平成28年度の後期高齢者の公費負担は原則９割（自己負担１割）である。ただし、市町村民税課税所得145万円以上の所得者は自己負担３割となる。

正解：2

周産期死亡率＝妊娠満22週以後の死産数＋早期新生児死亡数/出産数×1000

早期新生児死亡数とは生後１週未満の死亡数、出産数とは出生数＋妊娠満22週以後の死産数のことである。平成27年度は3.7であった。

正解：1

幼児期以降の子どもに対しては、個々の理解力に合わせて治療や検査の説明を行い、できる限り子どもの納得を図ることが必要である。使用する絆創膏を子どもが選ぶなどして、処置の中に子どもが決定する機会を組み入れていくことが望ましい。自分で決める感覚をもつことが、治療や検査への主体的な参加につながるといわれる。４歳の患児にも主体的に検査に臨めるよう関わっていく。

正解：４

1. ケアハウスは60歳以上の一人暮らしの高齢者に対応している軽費老人ホームの一つである。
2. グループホームには、認知症高齢者用と障害者総合支援法に基づいた障害者福祉サービスのものがある。高齢者用は少人数で自炊・洗濯等を行い、共同生活を基本とする。
3. 介護老人福祉施設は、65歳以上で常時介護を必要としている人を対象としている。
4. 介護老人保健施設は、入所して機能訓練を必要な人を対象としている。よってリハビリテーションと介護が必要なＡさんには適当である。

正解：１、３

1. 誇大妄想は自分が他人より、能力、地位、財産、信用、業績などの面で優れていると思い込み、過大評価をする妄想である。躁状態の特徴である。
2. 罪業妄想とは些細なことで自分を責め、みんなに迷惑をかけた自分は罪深い人間だと思い込む。うつ病でよくみられる。
3. 観念奔逸は考えが次々と方向も決まらずほとばしる状態で、躁病にみられる。
4. 不安神経症などで不安発作が続くと、患者はまた発作が起こるのでは、という強い不安に襲われることを予期不安という。
5. 行動制止は抑うつ気分、思考制止などとともに、うつ病の際にみられる。

正解：５

1. 市町村の業務である。
2. 市町村の業務である。
3. 市町村の業務である。
4. 市町村の業務である。
5. 小児慢性特定疾患公費負担医療給付は、小児慢性特定疾患治療研究事業の業務であり、実施主体は都道府県、指定都市及び中核市である。

正解：２

播種性血管内凝固症候群〈DIC〉は妊娠・白血病・敗血症・悪性腫瘍などに続発し、血液の凝固と線溶がともに亢進している。その結果、血小板が減少・フィブリノゲン低下・プロトロンビン時間延長・フィブリン分解産物〈FDP〉上昇をみる。治療は血液の凝固を抑える目的でヘパリンを用いる。

正解：１、３

患者の権利は、医療従事者が知っておくべき患者の権利として、世界医師会総会で採択された。リスボン宣言ともよばれる。

1. 自分の医療情報を知る権利がある。
2. 自己決定権があり、一度同意した後も選択の自由により拒否できる。
3. 良質の医療を受ける権利や選択の自由、情報を知る権利があり、セカンドオピニオン（他の病院の医師による診断）を受けることができる。
4. 検査の同意は患者本人から得る。
5. 患者情報を保険会社に開示する場合は、患者（不可能であればその代理人）の同意が必要である。