第94回　国家試験対策過去問題

正解：３

1. 看護師主体で構成する。
   中心になっているものを主体と表現するのであれば、チーム医療に限らずすべての医療の主体は患者である。看護師など医療従事者が主体ではない。
2. 医師の指示を無条件で受け入れる。
   メンバーが医師の指示を無条件で受け入れるのではチーム医療の意義がなくなってしまう。
3. チームメンバーの協力体制がある。
   チームメンバーの協力体制がなくては機能しない。
4. チームメンバーの能力が均一である。
   異なる役割のチームメンバーの能力が均一であるかどうかを推し量ることはそもそも不可能である。

チーム医療では異なる専門職の者がチームを構成し、それぞれ役割をもち連携する。

正解：２

1. 77万人
   77万人ではない。
2. 87万人
   最も近いのは87万人である。
3. 97万人
   97万人ではない。
4. 107万人
   107万人ではない。

令和元年（2019年）の出生数は86万5,239 人でおよそ87万人であった。平成30年（2018年）より5万3,161人減少した。

正解：３

1. カリウム
   日本人の食事摂取基準（2020年版）において、カリウムは摂取量の減少を目指していない。
2. 食物繊維
   日本人の食事摂取基準（2020年版）において、食物繊維は摂取量の減少を目指していない。
3. ナトリウム
   日本人の食事摂取基準（2020年版）において、ナトリウムは高血圧・胃がんなどとの関連が指摘されており、摂取量を減少させることを目指している。2015年版の基準よりも男女ともに0.5gずつ引き下げ、18歳以上の男性は7.5g未満/日、女性は6.5g未満/日と設定された。
4. カルシウム
   日本人の食事摂取基準（2020年版）において、カルシウムは摂取量の減少を目指していない。

日本人の食事摂取基準（2020年版）において、ナトリウムは高血圧・胃がんなどとの関連が指摘されており、摂取量を減少させることを目指している。

正解：２

1. 潜函病
   潜水などの高気圧作業に従事している労働者に減圧中または減圧後に生じる中枢神経系の障害（運動障害、知覚障害など）・循環器系の障害などが潜函病である。
2. じん肺
   炭坑、工場、建設現場などで粉じんを吸入することによってじん肺となる。
3. 中皮腫
   石綿への曝露によって中皮腫や肺癌となる。石綿は建材や工業製品に使われていた。発症は曝露から数十年後となることが多い。
4. 白ろう病
   白ろう病はチェーンソーやグラインダーなどの工具・機械・装置などの振動が局所に伝わったことによる末梢循環障害・末梢神経障害・運動器障害である。白ろうとは「白いろうそく」のことで、レイノー現象により末梢が白くなることからきている。

職業性疾患について、それぞれの症状と起こりやすい職業を押さえておこう。

正解：３

1. 子の看護休暇の取得促進
   「子の看護休暇の取得促進」という語を使った条文はないが、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（育児・介護休業法）の目的に「育児休業及び介護休業に関する制度並びに子の看護休暇及び介護休暇に関する制度を設けるとともに、子の養育及び家族の介護を容易にするため」、「子の看護休暇の申出があった場合における事業主の義務等」を定めたとある。男女雇用機会均等法の目的ではない。
2. 女性労働者の最低賃金の設定
   女性と限定した最低賃金の設定はなく、労働基準法で性別の指定なく労働者の最低賃金が規定されている。第28条「賃金の最低基準に関しては、最低賃金法の定めるところによる」という条文である。男女雇用機会均等法の目的ではない。
3. 雇用分野における男女差別の解消
   男女雇用機会均等法第1条で「雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保を図るとともに、女性労働者の就業に関して妊娠中及び出産後の健康の確保を図る等の措置を推進することを目的とする」と規定している。男女差別の解消が含まれる。
4. 就業制限業務の規定による女性労働者の保護
   妊産婦に関しては、労働基準法で「坑内業務の禁止」、「危険有害業務の就業制限」の規定があるが、女性労働者全体の保護については、労働基準法に基づいた女性労働基準規則で定められている。内容は特定の化学物質を扱う作業場で、化学物質について労働安全衛生法第65条の作業環境測定の結果が「第3管理区分」であれば妊娠の有無や年齢等にかかわらず、女性労働者を業務に就かせることを禁止している。

「雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律」は男女雇用機会均等法とも呼ばれる。

正解：１

1. 介護認定審査会
   介護認定審査会は市町村が設置し、要介護状態の区分の審査判定業務を行う。
2. 介護保険審査会
   介護保険審査会は保険者である市町村が実施した介護保険における保険給付・要介護（要支援）認定などに係る行政処分に対する不服申立て（審査請求）の審理・裁決を行う第三者機関として各都道府県に設置される。
3. 社会福祉協議会
   社会福祉協議会が行うのは、①社会福祉を目的とする事業の企画および実施、②社会福祉に関する活動への住民の参加のための援助、③社会福祉を目的とする事業に関する調査、普及、宣伝、連絡、調整および助成であると社会福祉法によって規定されている。
4. 社会保障審議会
   社会保障審議会は厚生労働大臣の諮問機関で厚生労働省設置法に基づいて厚生労働省内に設置された審議会の1つである。社会保障審議会令の規定に則り、厚生労働大臣や関係各大臣の諮問に応じて社会保障制度や人口問題に関する重要事項について調査・審議し、厚生労働大臣や関係行政機関に意見を述べる。

要介護状態の区分の審査判定は、要介護・要支援の認定の手続きとして行われる。

正解：４

1. 仙骨部への円座使用
   褥瘡部位周囲の軟部組織を円座の輪の狭い範囲で支えることになり、圧迫してしまう。また皮膚が伸展され、ズレも生じやすいことから円座の使用は適切ではない。
2. 褥瘡部のマッサージ
   骨突出部や発赤部へのマッサージは、すでに傷害を受けている軟部組織への刺激となるため適切ではない。
3. 45度半坐位の保持
   45度の半坐位では身体が足側にずり下がってきて、摩擦やズレが生じやすい。基底面が大きく、安定するのは30度程度の上半身の挙上である。
4. 体圧分散寝具の使用
   体圧分散寝具は身体の接触面を増やす・身体の突出部の圧力を低くするなどの機能を持つ。褥瘡予防・悪化予防に効果がある。

仙骨部は仰臥位における褥瘡の好発部位であり、また患者は仰臥位でいることが多いことから、仙骨部の褥瘡は最も多い。

正解：１

1. 頭 位
   胎児の体のうち最初に産道を通る部分（先進部）が頭であるのが頭位である。
2. 斜 位
   胎児が斜めに位置するのを斜位という。胎児の頭が上にある場合と骨盤部が上にある場合のどちらもある。
3. 横 位
   胎児が横に位置するのを横位という。頭部または骨盤部のどちらもが先進していない状態である。
4. 骨盤位
   胎児の体のうち最初に産道を通る部分（先進部）が骨盤であるのが骨盤位である。

胎位は胎児の体のうち最初に産道を通る部分（先進部）がどこであるかで決まる。

正解：３

1. 水様便
   ブリストル便性状スケールによると水様便は「固まりのない水のような便」である。回腸から上行結腸付近の便が該当する。
2. 泥状便
   ブリストル便性状スケールによると泥状便は「形のない泥のような便」である。横行結腸から下行結腸（半固形状）付近の便が該当する。
3. 固形便
   直腸に最も近いS状結腸の便は固形便となるのが通常である。
4. 硬 便
   ブリストル便性状スケールによると硬い便は「短く固まった硬い便」である。通常の状態では生じず、また生じる場合は停滞時間のより長い直腸近くの腸管に生じやすい。

腸管の部位による便の性状の違いについて整理しておこう。

正解：4

1. 温罨法
   温罨法では予防できない。
2. 安静臥床
   安静臥床は廃用症候群の原因そのものであり、安静臥床することでは予防できない。
3. 減塩食の提供
   廃用症候群は身体の不使用、つまり活動量・運動量の低下によって起こるため、減塩食の提供では予防できない。
4. 関節可動域訓練
   関節可動域訓練や離床、リハビリテーションなどにより活動量・運動量が増加するので、廃用症候群の予防となる。

廃用症候群とは、身体の不使用によって生じる心身の機能低下のことである。

正解：3

1. 脱脂綿で耳栓をする。
   脱脂をしていない青梅綿を使い、水をはじく性質を利用して耳栓とする。脱脂綿では水分を吸ってしまうので適切ではない。
2. 43～44℃の湯をかける。
   冷めることを考慮して熱めの湯を準備するが、かける湯は40℃前後とする。
3. 指の腹を使って洗う。
   指の腹を使ってマッサージするように洗う。
4. 強い振動を加えて洗う。
   強い振動はめまいの原因となるので、適切ではない。

洗髪の介助方法のポイントを押さえよう。

正解：3

1. 約10％
   約10％は低すぎる。
2. 約30％
   約30％は低すぎる。
3. 約50％
   約50％前後が適している。
4. 約70％
   約70％は高すぎる。

病室においては、温度は夏季25～27℃、冬季20～22℃、湿度は50％前後が適している。

正解：４

1. 性格検査の実施
   医療事故について、個人の性格に対応してヒューマンエラーを防止することは現実的ではない。ただし、個人が自分の行動傾向を知ってミスしないように対策することはできる。
2. 事故発生時の罰則の規定
   ヒューマンエラーは起こしてはいけないとわかっていても生じるものなので、事故発生時の罰則を規定しても医療事故防止において有効ではない。
3. 注意力強化のための訓練の実施
   注意力強化のための訓練の実施は効果がないとはいえないが、すべての医療行為に対して行うのは現実的ではなく、マニュアルの作成や誤操作をしないように設計した機器の使用などが現実的な対策である。
4. 操作を誤りにくい医療機器の導入
   ヒューマンエラーを防ぐためには、人間の特性を理解してデザインされた機器や、ミスをしても大事に至らない・作動しないようにデザインされたフェイルセーフ機能などがある医療機器の導入が最も有効である。

1. ヒューマンエラーとは意図しない結果を生じる人間の行為である。その原因は見間違い・聞き違いなど認識のミス、やり忘れ、確認の不足・不確実さ、判断ミス、操作ミスなど多岐にわたる。人間はミスをおかすという前提で安全対策を講じることが求められる。

正解：３

1. 汗
   汗は対象ではない。
2. 爪
   爪は対象ではない。
3. 唾 液
   唾液は湿性生体物質なので対象である。
4. 頭 髪
   頭髪は対象ではない。

標準予防策（スタンダードプリコーション）では、すべての血液、体液（汗を除く）等（湿性生体物質）は、未知の未検査の病原体が含まれていることを前提として取り扱う。湿性生体物質は、喀痰・尿・便・膿のほか、粘膜や傷のある皮膚も対象となる。