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国家試験対策問題
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第103回 国家試験対策過去問題

国家試験

体温測定部位で外部環境に最も影響されにくいのはどれか。(第98回)

①直 腸
②口 腔
③腋 窩
④頸部皮膚 

  1. 直 腸
    直腸は身体の内部にあり、外部環境に影響されにくい。この特徴を生かして核心温として手術時などの管理に使われている。 直腸温は選択肢の中で最も高く出る。腋窩温より0.8~1℃程度高い。
  2. 口 腔
    口腔温は意識清明な成人であれば測定がしやすいが、口腔は開閉するため直腸温よりも低くなる。口腔温は腋窩温より0.2~0.5℃程度高い。
  3. 腋 窩
    腋窩温は体温計を皮膚ではさんだ形にはなるが体表温度であり、外部環境の影響を受けやすい。
  4. 頸部皮膚
    頸部の皮膚は腋窩温よりもさらに外部環境の影響を受けやすい体表温度である。

外部環境に最も影響されにくいのは身体のより深部の温度である。考えて解く問題である。

呼吸音の聴診で粗い断続性副雑音が聴取されたときに考えられるのはどれか。(第99回)

①気道の狭窄
②胸膜での炎症
③肺胞の伸展性の低下
④気道での分泌物貯留

  1. 気道の狭窄
    気道の狭窄では高い連続性副雑音(ウィーズ、笛声音)を生じる。ヒューヒューというような音である。
  2. 胸膜での炎症
    胸膜での炎症は胸膜摩擦音を生じる。ギューギューというような音である。
  3. 肺胞の伸展性の低下
    細かい断続性副雑音はファインクラックルあるいは捻髪音という。弾力性が低下(=伸展性の低下)した肺が膨らむときに生じる。チリチリ、バリバリというような音である。
  4. 気道での分泌物貯留
    気道での分泌物貯留は粗い断続性副雑音(コースクラックル、水泡音)を生じる。ボコボコというような音である。

副雑音とは呼吸音を聴取した際の異常音のことである。

成人の橈骨動脈における脈拍の測定方法で正しいのはどれか。(第109回)

①1
②2
③3
④4


  1. 手掌全体で手首をつかんでおり、橈骨動脈を触知できていない。

  2. 橈骨動脈は第1指(母指)側であり、第2~4指で橈骨動脈を触知しているので、これが正しい。

  3. 尺骨動脈側を触知しており、橈骨動脈を触知していない。

  4. 第1指(母指)1本では触知しない。

過去に写真を用いた視覚素材でも問われている内容である。

嚥下障害のある成人患者への食事の工夫で最も適切なのはどれか。(第103回追試)

①冷たい料理は温める。
②固い食材は細かく刻む。
③汁物にはとろみをつける。
④一口量はティースプーン半分を目安にする。

  1. 冷たい料理は温める。
    料理に合わせた適温で提供することで美味しいと感じるので、食事への意欲・違和感のない咀嚼や嚥下につながる。冷たい料理の定義があいまいだが、嚥下反射が抑制される人肌の温度の摂取物が最も誤嚥しやすいとされる。冷たいまま提供することが一般的な料理は冷たいままでよい。
  2. 固い食材は細かく刻む。
    口の中でバラバラになるものは固まりを形成しにくく誤嚥しやすい。嚥下障害の患者に対して固い食材を細かく刻むことは適切ではない。咀嚼機能が衰えている患者のためには、軟らかく調理し、口の中でまとまるようにする。
  3. 汁物にはとろみをつける。
    液体のものは誤嚥しやすいため、とろみをつけて提供する。
  4. 一口量はティースプーン半分を目安にする。
    選択肢のティースプーンの大きさの定義があいまいで、半分という量を判断できないが、一般的にティースプーン一杯程度(2~3g)が適切とされている。一口量が少ないと誤嚥は少ないが、嚥下刺激になりにくい。

患者に嚥下障害がある場合、適切な食事介助を行わないと誤嚥性肺炎につながりかねないため、注意する必要がある。

注入時の浣腸液の温度で適切なのはどれか。(第103回)

①32~33℃
②36~37℃
③40~41℃
④44~45℃ 

  1. 32~33℃
    直腸温よりも低い温度の浣腸液を注入すると毛細血管が収縮し血圧上昇をきたす恐れがある。また患者にとって不快な刺激となる可能性がある。
  2. 36~37℃
    選択肢[1]の解説のとおりである。
  3. 40~41℃
    選択肢中で適切なのは40~41℃である。
  4. 44~45℃
    43℃以上の温度では腸粘膜の損傷や炎症を起こす可能性がある。44~45℃は温度が高すぎる。

注入時の浣腸液の温度は、直腸温よりも高い温度で、43℃を超えない温度(40℃程度)とする。

日本の将来推計人口で2025年の65歳以上人口が総人口に占める割合に最も近いのはどれか。(第104回改変)

①15%
②30%
③45%
④60%

  1. 15%
    15%ではない。
  2. 30%
    30%と推計されている。
  3. 45%
    45%ではない。
  4. 60%
    60%ではない。

国立社会保障・人口問題研究所による「日本の将来推計人口」によると令和7年(2025年)の人口は1億2,254万4,000人になるとされている。この総人口に対する65歳以上人口が占める割合は30%であると推計されている。

日本における令和2年の合計特殊出生率はどれか。(第100回改変)

①0.34
②1.34
③2.34
④3.34 

  1. 0.34
    0.34ではない。 
  2. 1.34
    令和2年の合計特殊出生率は1.34である。令和元年は1.36なので0.02低下した。
  3. 2.34
    2.34ではない。 
  4. 3.34
    3.34ではない。 

合計特殊出生率については平成2年(1990年)の1.57ショック(ひのえうまにより過去最低であった昭和41年(1966年)の合計特殊出生率1.58を下回ったこと)と平成17年(2005年)の1.26ショックを知っておきたい。2005年以降は1.26よりは低い水準にはなっていない。令和2年の合計特殊出生率は1.34である。

日本における令和元年の家族の世帯構造で最も多いのはどれか。(第100回改善)

①夫婦と未婚の子のみの世帯
②三世代世帯
③単独世帯
④母子世帯

  1. 夫婦と未婚の子のみの世帯
    夫婦と未婚の子のみの世帯は28.4%であった。長い間4つの選択肢の中で最も多かったが、漸減傾向にあり単独世帯(28.8%)に抜かれた。
  2. 三世代世帯
    三世代世帯は5.1%であった。この20年でおよそ半分に減少した(平成10年11.5%→令和元年5.1%)。
  3. 単独世帯
    単独世帯は漸増傾向にあって、28.8%となり、夫婦と未婚の子のみの世帯28.4%を超えて選択肢中で最も多くなった。
  4. 母子世帯
    令和元年の統計で母子世帯は64万4千世帯、父子世帯は7万6千世帯で、合計で1.3%である(母子世帯という表現は世帯類型であり、世帯構造には含まれない。世帯類型は高齢世帯・母子世帯・父子世帯・その他の世帯で構成される)。

世帯構造の内訳は頻出項目である。

日本人の体格指数(BMI)で「普通(正常)」はどれか。(第99回)

①17
②22
③27

④32 

  1. 17
    17は該当しない。低体重(やせ)に該当する。
  2. 22
    22は正常に該当する。
  3. 27
    27は該当しない。肥満(Ⅰ度)に該当する。
  4. 32
    32は該当しない。肥満(Ⅱ度)に該当する。

2020年に発表された「日本人の食事摂取基準」も目を通しておきたい。日本肥満学会の定義ではBMI18.5未満をやせ、25以上を肥満としている。よって18.5以上25未満が正常ということになる。

令和元年(2019年)の国民健康・栄養調査において、男性で運動習慣のある割合が最も多いのはどれか。(第110回改変)

①20~29歳
②40~49歳
③60~69歳
④70歳以上

  1. 20~29歳
    28.4%であり3番目に多い。
  2. 40~49歳
    18.5%であり最も少ない。
  3. 60~69歳
    35.5%であり2番目に多い。
  4. 70歳以上
    42.7%であり最も多い。

令和元年(2019年)の国民健康・栄養調査において、運動習慣のある者の割合が最も多いのは男女ともに70歳以上である。また、男性では40歳代、女性では30歳代が最も少なくなっている。

日本において国民皆保険制度となっているのはどれか。(第109回)

①医療保険
②介護保険
③雇用保険
④労災保険

  1. 医療保険
    医療保険が国民皆保険制度となっている。
  2. 介護保険
    介護保険は、65歳以上の者である第1号被保険者と、40歳以上65歳未満の医療保険加入者である第2号被保険者が加入するもので、皆保険ではない。
  3. 雇用保険
    雇用保険は、雇用される労働者が被保険者であり、失業給付・教育訓練給付などを行うもので、皆保険ではない。
  4. 労災保険
    労災保険は、労働者や事業主が被保険者であり、業務上の事由や通勤による労働者の負傷、疾病、障害、死亡に対する保険給付を行うもので、皆保険ではない。

国民皆保険は、昭和36年(1961年)に確立された。国民全員が何らかの医療保険制度に加入しており、疾病や傷病の際に医療給付を受けることができる。

介護保険制度における保険者はどれか。(第108回)

①市町村及び特別区
②都道府県
③保健所
④国

  1. 市町村及び特別区
    介護保険の保険者は、市町村及び特別区である。
  2. 都道府県
    都道府県は国民健康保険の保険者であるが、介護保険の保険者ではない。
  3. 保健所
    保健所は介護保険の保険者ではない。

  4. 国は介護保険の保険者ではない。

介護保険の保険者は、市町村及び特別区である。住民に最も身近な行政主体が保険者となっている。

誤嚥しやすい患者の食事の援助で適切なのはどれか。(第109回)

①食材は細かく刻む。
②水分の摂取を促す。
③粘りの強い食品を選ぶ。
④頸部を前屈した体位をとる。

  1. 食材は細かく刻む。
    食材を細かく刻むと、口腔内で食物がまとまらず、咽頭に残留しやすいため、誤嚥しやすい。
  2. 水分の摂取を促す。
    水分は誤嚥しやすい(気管に入りやすい)ため、とろみをつけるとよい。
  3. 粘りの強い食品を選ぶ。
    粘りの強い食品は、口腔内や咽頭にはりつき、誤嚥しやすい。
  4. 頸部を前屈した体位をとる。
    誤嚥防止のために、頸部は拳1個入るくらいの前屈にするとよい。

食事時の体位は、頸部を前屈すると咽頭から気管に角度がつき、誤嚥をしにくくなる。

生後6か月児で発達の遅れを疑うのはどれか。(第100回)

①親指と人さし指を使って、物をつまむことができない。
②意味のある言葉を話すことができない。
③つかまり立ちができない。
④首がすわらない。

  1. 親指と人さし指を使って、物をつまむことができない。
    親指と人さし指を使って、物をつまむことができるようになるのは1歳ころである。
  2. 意味のある言葉を話すことができない。
    意味のある言葉を話すようになるのは1歳ころである。
  3. つかまり立ちができない。
    つかまり立ちができるようになるのは生後11か月ころである。
  4. 首がすわらない。
    首がすわるのは生後3~4か月である。生後6か月で首がすわっていない場合には発達の遅れがある可能性がある。

乳幼児の発達の評価には、改訂日本版デンバー式発達スクリーニング検査などが用いられる。

乳児期の特徴はどれか。(第102回)

①分離不安
②第一次反抗期
③ギャングエイジ
④自我同一性の確立

  1. 分離不安
    乳児が親をはじめとする愛着をもっている人と離ればなれになることを極端に恐れ、母親の後を追う・母親がそばを離れると泣くなどの行動で示されるのが分離不安である。生後6か月から3歳くらいまでにみられる。
  2. 第一次反抗期
    第一次反抗期は2~3歳ころに多く現れる。自我が芽生え、大人に何か言われると「イヤ」、「しない」などと反発する。
  3. ギャングエイジ
    学童中期以降に仲間ができることによって集団を形成したり、組織的な遊びをしたりするようになるのがギャングエイジである。
  4. 自我同一性の確立
    自分がどのような人間であるのかを考えたり、自己像と役割について考えるのは自我同一性(アイデンティティ)の確立であり、思春期に現れる。

小児の発達期に応じて出現する現象を、その時期もあわせて押さえておこう。

成人女性に一時的な導尿を行う際に、カテーテルを挿入する長さはどれか。(第102回)

①1~3cm
②5~7cm
③9~11cm
④18~20cm

  1. 1~3cm
    1~3cmと短い挿入長では導尿が不十分となるうえ、バルーンのあるカテーテルの場合にはバルーンを膨らませると尿道損傷の可能性がある。
  2. 5~7cm
    5~7cmが挿入の目安である。
  3. 9~11cm
    9~11cmでは長すぎて膀胱壁を損傷する可能性がある。
  4. 18~20cm
    男性の尿道の長さは16~18cmなので膀胱内に留置される部分の長さ約2cmをプラスし、18~20cmが男性の場合の挿入の目安である。

成人女性の尿道の長さは3~4cmであるため、膀胱内に留置される部分の長さ約2cmを考えると5~7cmが挿入の目安である。

令和元年(2019年)国民生活基礎調査で、世帯総数における核家族世帯の割合はどれか。(第101回改変)

①20%
②40%
③60%
④80%

  1. 20%
    20%ではない。
  2. 40%
    40%ではない。
  3. 60%
    およそ60%を占める。
  4. 80%
    80%ではない。

核家族という語は近年メディアなどで使われなくなったが知っておく必要がある。政府の統計では、夫婦のみの世帯・夫婦と未婚の子どもから成る世帯・男親と未婚の子どもから成る世帯・女親と未婚の子どもから成る世帯を核家族世帯としている。令和元年は、合計すると59.8%であった。

医療保険制度で正しいのはどれか。(第95回)

①健康診断は給付対象外である。
②高額療養費は医療給付に含まれない。
③国民健康保険の保険者は国である。
④医療給付は現金給付が原則である。

  1. 健康診断は給付対象外である。
    健康診断、予防接種、正常な分娩などは給付の対象外である。
  2. 高額療養費は医療給付に含まれない。
    医療機関などでの支払い額が、1か月で定められた限度額を超えた場合に、超えた分が高額療養費として給付される。高額療養費は医療給付に含まれる。
  3. 国民健康保険の保険者は国である。
    国民健康保険の保険者は平成30年(2018年)から都道府県と市町村となった。財政基盤の強化のため、都道府県が運営において中心的な役割を担うことになった。
  4. 医療給付は現金給付が原則である。
    医療給付は現物給付が原則で、窓口で支払っているのは一部負担金である。

公的医療保険の給付対象となるのは診察、処置・手術、薬剤・治療材料、入院・看護、在宅療養・看護、食事療養、生活療養、訪問看護などである。

ヘルシンキ宣言で提唱されたのはどれか。(第102回)

①リビングウィル
②ヘルスプロモーション
③ノーマライゼーション
④インフォームド・コンセント

  1. リビングウィル
    リビングウィルとは人生の最終段階(終末期)を迎えたときの医療の選択について、事前に意思表示しておく文書(日本尊厳死協会の定義)とされているが、広義には判断能力のあるうちに医療や臓器提供、葬儀などの選択についての希望を文書にしたものをいう。医療における自己決定権の要素が含まれるので「患者の権利に関するWMAリスボン宣言(通称:リスボン宣言)」の内容と関連するが、この宣言のなかにリビングウィルという言葉は出てこない。
  2. ヘルスプロモーション
    ヘルスプロモーションは1986年の世界保健機関のオタワ憲章で採択された。「人々が自らの健康をコントロールし、改善することができるようにするプロセス」であると定義されている。
  3. ノーマライゼーション
    ノーマライゼーションは障害の有無にかかわらず、誰もが平等に生活し共生できることである。1950年代に欧州で提唱された概念であり、1971年の「知的障害者の権利宣言」などへと発展し、引き継がれた。
  4. インフォームド・コンセント
    1964年の世界医師会総会におけるヘルシンキ宣言によって「ヒトを対象とする医学研究の倫理的原則」が採択され、インフォームド・コンセントの重要性が示された。

看護倫理に関わる言葉の定義と、その歴史的背景について整理しておこう。

保健師助産師看護師法で規定されている看護師の義務はどれか。(第100回)

①応招義務
②守秘義務
③処方箋交付の義務
④セカンドオピニオン提供の義務

  1. 応招義務
    応招義務は医師や歯科医師にあり、看護師にはない。医師法で「診療に従事する医師は、診察治療の求めがあった場合には、正当な事由がなければ、これを拒んではならない」とあり、要件については昭和24年(1949年)の厚生省の通達と令和元年(2019年)12月の厚生労働省通達がある。
  2. 守秘義務
    保健師助産師看護師法の第42条の2で「保健師、看護師、准看護師は、正当な理由がなく、その業務上知り得た人の秘密を漏らしてはならない。保健師、看護師、准看護師でなくなつた後においても、同様とする」と守秘義務が規定されている。なお、助産師の守秘義務は、刑法に規定されている。
  3. 処方箋交付の義務
    処方箋交付の義務とは医師法22条に定められた「医師は、患者に対し治療上薬剤を調剤して投与する必要があると認めた場合には、患者または現にその看護に当っている者に対して処方せんを交付しなければならない」のことである。医師や歯科医師にあり、看護師にはない。
  4. セカンドオピニオン提供の義務
    日本医師会の指針では、医師は患者が希望した場合、または必要な場合には患者に(他の医師に)セカンドオピニオンを求めることを勧めることが望ましいとしている。

保健師助産師看護師法では免許・試験・業務・処分と再教育研修・守秘義務・名称独占などについて規定している。

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