第121回　国家試験対策過去問題

正解：4

1. トリグリセリド
   トリグリセリドは高値になることで脂質異常症となる。
2. 総コレステロール
   総コレステロール値は脂質異常症の診断基準から外されている。
3. 低比重リポ蛋白コレステロール〈LDL-C〉
   低比重リポ蛋白コレステロール（LDL-C）は高値になることで脂質異常症となる。
4. 高比重リポ蛋白コレステロール〈HDL-C〉
   高比重リポ蛋白コレステロール（HDL-C）は低値になることで脂質異常症となる。

日本動脈硬化学会の「動脈硬化性疾患予防ガイドライン2022年版」による脂質異常症の診断基準は下表のとおりである。

正解：3・4

1. 血小板増多
   血小板は減少する。
2. 尿酸値上昇
   尿酸値は上昇しない。尿酸値と関連する疾患は痛風である。
3. 血清アルブミン値低下
   肝硬変では蛋白合成能が低下し、血清アルブミン値の低下がみられる。
4. 血中アンモニア値上昇
   血中アンモニア値が上昇し肝性脳症を起こすおそれがある。
5. プロトロンビン時間短縮
   肝硬変によって肝機能が低下すると、血液中の血液凝固因子が減少して、血液が凝固するまでに時間がかかるようになる。よってプロトロンビン時間は延長する。

肝硬変に特徴的な血液検査所見を覚えておくとよい。血清アルブミンの低下、血漿フィブリノーゲンの低下、プロトロンビン時間の延長、血小板の減少、血清コレステロールの低下、黄疸時の血清ビリルビンの上昇、血清トランスアミラーゼ（AST、ALT）の上昇、アルカリホスファターゼの上昇、γ-GTPの上昇、肝性脳症時のアンモニアの上昇、などがある。

正解：3

1. 肥満細胞で構成される。
   肥満細胞とは、哺乳類の気管支、鼻粘膜などの粘膜下組織、漿膜、血管周囲、結合組織などに広く存在する造血幹細胞由来の細胞である。体型の肥満とは関係がない。
2. 厚さはBMIの算出に用いられる。
   BMIは肥満度の判定方法の1つであるが、「体重（kg）/身長（m）2」で求める。
3. 厚い場合は洋梨型の体型の肥満が特徴的である。
   皮下脂肪が厚い場合は洋梨型の体型の肥満となるのが特徴である。
4. 厚い場合はメタボリックシンドロームと診断される。
   メタボリックシンドロームの診断基準は、ウエストサイズ、中性脂肪値、HDLコレステロール値、血圧、空腹時血糖値によって診断される。

設問の腹部CTの矢印の部位が何かをまず理解することである。矢印の部位は皮下脂肪である。内臓脂肪が溜まるリンゴ型肥満と皮下脂肪が溜まる洋梨型肥満がある。

正解：3

1. 中年女性に多い。
   痛風は中年女性より中年男性に多い。
2. 痛風結節は痛みを伴う。
   痛風結節とは、関節、腱などの皮下組織にできる尿酸塩結晶とそれを取り囲む炎症細胞から構成される肉芽細胞のことである。通常痛みはない。
3. 発作は飲酒で誘発される。
   アルコールは体内での尿酸産生を増加させる。そのため、アルコールを飲むと、時には痛風発作が起こる。
4. 高カルシウム血症が要因である。
   痛風は高尿酸血症が要因である。

痛風は女性より男性で多くみられる疾患である。若年者はまれである。高尿酸血症が要因で引き起こされる。プリン体を多く含む食物やアルコールの摂取が尿酸値を上昇させる。

正解：1・5

1. 禁酒する。
   肝臓に負担となるアルコールの摂取は禁止する。特にAさんは食道・胃静脈瘤再発のリスクが高く、アルコールは静脈瘤破裂の原因となる。
2. 食物繊維を控える。
   肝機能の低下によりアンモニアの解毒作用も低下している。便秘で腸内にアンモニアが産生されると肝性脳症のリスクが高くなるので、便秘を防ぐために食物繊維は多く摂取したほうがよい。
3. 高蛋白食を摂取する。
   高蛋白の食事は肝臓に負担がかかるため適切ではない。
4. カリウム制限をする。
   カリウム制限は肝機能障害には関係ない。腎不全の場合にはカリウム制限が必要だが、Aさんは腎不全ではないためカリウム制限は不要である。
5. 熱い食べものを避ける。
   食道静脈瘤が残存・再発するリスクが高いので、熱い食べ物を避ける。

C型肝炎や肝硬変では、肝臓の機能がこれ以上悪化しないように種々の要因を取り除く必要がある。

正解：2

1. 飲水は制限しない。
   血液透析が導入されたことから腎不全が進行している状態であるといえる。よって尿量も減少していることが予測され、水分制限する必要が出てくる。
2. 不均衡症候群に注意する。
   不均衡症候群は、まだ身体が透析に慣れていない導入期に起こるため、注意が必要である。
3. 透析実施中の歩行を促す。
   血液透析実施中は歩行することは困難である。
4. 血圧はシャント肢で測定する。
   シャントを閉塞させてしまわないためにも、血圧測定はシャント肢ではない腕で行う。

不均衡症候群は、まだ身体が透析に慣れていない導入期に起こる。透析中または終了後から12時間以内に頭痛、嘔気、嘔吐が起こることをいう。

正解：3

1. 入浴はできない。
   カテーテルの管理は必要であるが、入浴はできる。
2. スポーツは制限なく行える。
   スポーツは行うことができるが、「制限なく行える」とはいえず、腹圧がかかるような運動は避けるなどが必要である。
3. 低エネルギー食にする必要がある。
   連続携行式腹膜透析法（CAPD）では、低エネルギー食にする必要がある。透析液にはブドウ糖が含まれているため、エネルギーが過剰になる危険がある。
4. バッグ交換は通気のよい場所で行う。
   バッグ交換は通気のよい場所で行う必要はない。

連続携行式腹膜透析法（CAPD）では、日常生活に制限が出てくることがある。

正解：2

1. 意識レベルは視線が合うかどうかによって評価する。
   乳児はウトウトと眠っている状態のため、未覚醒の状況と判断ができる。意識障害の場合は、呼びかけへの反応、痛み刺激などで意識レベルの判断を行う。
2. 経皮的動脈血酸素飽和度モニターを装着する。
   意識障害による舌根沈下から気道閉塞の可能性があるため、経皮的動脈血酸素飽和度モニターを装着し、酸素飽和度によって呼吸状態を評価することが適切である。
3. 啼泣があればミルクを与える。
   頭蓋内出血による意識障害の可能性があり、ミルクを誤飲させないため、絶飲食とする。
4. 体幹を抑制する。
   乳児はウトウトと眠っている状態であり、体幹抑制を行う必要性の判断ができないため適切ではない。

意識障害は、大脳半球または脳幹部の異常によって引き起こされる。子どもではてんかんや急性脳炎・脳症の割合が多く、緊急性が高い。また、子どもは身体の形態機能が未熟であることから、急変しやすく重症化しやすいといった特徴がある。

正解：1

1. 無料での職業紹介
   都道府県ナースセンターでは、看護職の無料職業紹介事業（ナースバンク事業）を行っている。
2. 病院等への財政上の助成
   都道府県ナースセンターでは、病院等への財政上の助成は行っていない。
3. 看護師等確保推進者の設置
   看護師等確保推進者は、看護師等の人材確保の促進に関する法律において、看護師等の確保が著しく困難な病院の開設者に設置が義務づけられている。
4. 看護師等就業協力員の委嘱
   看護師等就業協力員の委嘱は、看護師等の人材確保の促進に関する法律で、都道府県の責務として定められている。

ナースセンターは各都道府県に置かれており、看護職の無料職業紹介や再就業支援のための研修などを行っている。

正解：2

1. 免許取得後の臨床研修が義務付けられている。
   保健師助産師看護師法における研修については、第28条の2に「保健師、助産師、看護師及び准看護師は、免許を受けた後も、臨床研修その他の研修（保健師等再教育研修及び准看護師再教育研修を除く。）を受け、その資質の向上を図るように努めなければならない」とあり、義務ではない。その他、同法には処分を受けた場合に受けなければいけない保健師等再教育研修および准看護師再教育研修や、特定行為を手順書により行うための特定行為研修が規定されている。
2. 心身の障害は免許付与の相対的欠格事由である。
   保健師助産師看護師法第9条で「心身の障害により保健師、助産師、看護師または准看護師の業務を適正に行うことができない者として厚生労働省令で定めるもの」には免許を与えないことがあるという相対的欠格事由を挙げている。
3. 看護師籍の登録事項に変更があった場合は2か月以内に申請する。
   保健師助産師看護師法施行令第3条で、看護師籍の登録事項に変更があった場合は30日以内に訂正を厚生労働大臣に申請しなければならないとされている。保健師・助産師・准看護師（准看護師は都道府県知事に申請する）も同様の期限である。2か月以内ではない。
4. 都道府県知事は都道府県ナースセンターを指定することができる。
   看護師等の人材確保の促進に関する法律の第14条で、都道府県知事は都道府県ナースセンターを1つ指定することができると規定している。保健師助産師看護師法ではない。

保健師助産師看護師法について過去に出題された選択肢は誤りもきちんと復習しておこう。

正解：2

1. 精神保健福祉士 ― 精神障害者保健福祉手帳の発行
   精神保健及び精神障害者福祉に関する法律で、都道府県知事は申請に基づいて審査し、「申請者が政令で定める精神障害の状態にあると認めたときは、申請者に精神障害者保健福祉手帳を交付しなければならない」と規定している。精神障害者保健福祉手帳は発行ではなく、交付が正しく、交付を行うのは都道府県知事である。
2. 介護支援専門員 ― 居宅サービス計画の作成
   指定居宅介護支援等の事業の人員及び運営に関する基準で、「指定居宅介護支援事業所の管理者は、介護支援専門員に居宅サービス計画の作成に関する業務を担当させる」と規定されている。介護支援専門員（ケアマネジャー）は介護保険における居宅サービス計画の作成を行う。
3. 介護福祉士 ― 生活保護の認定
   生活保護法で、福祉事務所を管理する市町村長は要保護者等に対して、「この法律の定めるところにより、保護を決定し、かつ、実施しなければならない」と規定している。生活保護の認定をするのは市町村と特別区の福祉事務所である。
4. 社会福祉士 ― 要介護度の認定
   介護保険法で、審査判定業務を行わせるため市町村に介護認定審査会を置くと規定されており、要介護度の認定は市町村等に設置される介護認定審査会が行う。

社会福祉に関係する職種の業務内容や根拠となる法律を整理しておこう。

正解：2

1. 国が策定する。
   医療計画は国の基本方針に沿って、都道府県が策定する。地域の実情に応じて、都道府県における医療提供体制の確保を図るためのものである。
2. 在宅医療が含まれる。
   いわゆる5疾病5事業には含まれていないが、医療計画では将来の在宅医療等の必要量について規定しなければならない。
3. 3年ごとに見直される。
   都道府県は6年ごとに、居宅等医療等事項を除く事項について、調査・分析および評価を行い、必要があると認めるときは都道府県の医療計画を変更するものとされている。平成30年（2018年）度から医療計画（6年計画）、介護保険事業計画（3年計画）となり、サイクルがそろえられた。
4. 病床の整備は含まれない。
   病床の機能区分ごとの将来の病床数の必要量についてなど病床の整備について規定しなければならない。

医療計画の基本的なことを問うている。医療計画は5疾病（がん、脳卒中、急性心筋梗塞、糖尿病、精神疾患）と5事業〔救急医療、災害時における医療、へき地の医療、周産期医療、小児医療（小児救急医療を含む）〕および在宅医療について定める。

正解：2

1. 病院数は1996年から増加傾向である。
   病院数は1996年（9,490）から2020年（8,238）まで減少傾向にある。
2. 2020年の総病床数はOECD諸国の中で最も多い。
   2020年の日本の総病床数は159万3,633床である。国によって基準が異なるので単純に比較はできないが、OECD Stat 2020によると、日本の総病床数はOECD諸国の中で最も多い。2番目は韓国の65万5,888床である。
3. 介護老人保健施設数は2000年から減少傾向である。
   2000年の介護保険スタートから介護老人保健施設は増加傾向にある。
4. 精神科の平均在院日数は1990年から先進国で最短である。
   精神科の平均在院日数は1990年から先進国で最長であるという統計があるが、諸外国とは計上の仕方が異なるという指摘があり、注意が必要である。だが、最短であるといえる状況にはない。

日本の医療提供施設について、世界と比較した特色も踏まえて押さえておこう。

正解：2

1. 病　院
   令和2年（2020年）の病院で就業する看護師の割合は69.0％で最も多い。
2. 診療所
   令和2年（2020年）の診療所で就業する看護師の割合は13.2％で2番目に多い。
3. 介護保険施設
   令和2年（2020年）の介護保険施設で就業する看護師の割合は7.9％で3番目に多い。
4. 訪問看護ステーション
   令和2年（2020年）の訪問看護ステーションで就業する看護師の割合は4.9％で4番目に多い。

令和2年（2020年）の就業場所別にみた看護師数において、看護師の総数は128万911人であった（厚生労働省「衛生行政報告例」）。